ここ最近の世界経済の危険性について

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今回は『ここ最近の世界経済の危険性について』お話しします。

先々週から、世界経済が騒がしいですよね。

米国景気に息切れ感　揺らぐ金融、世界経済を下押しも – 日本経済新聞 (nikkei.com)

債券バブルが生んだ米欧金融不安　規制強化なら邦銀打撃 – 日本経済新聞 (nikkei.com)

AT1債、「鬼っ子」正念場　見過ごしたリスクが現実に – 日本経済新聞 (nikkei.com)

巷では色々な説が騒がれていますが、個人的には今回は危ないと思っています。

今後、リーマンショック以上の大不況が、一時的にでも世界中を襲ってくることになるでしょう。

そのように考える根拠を、今からお伝えしていきします。

なぜ、リーマンショック以上の大不況になる可能性があるのか

ここでは簡潔にお伝えします。

①リーマンショック時と違って、アメリカや日本がコケても、当時のBRICsといった実体経済を支えられる経済大国や将来性のある国が少ない

②G7を中心とした先進国は、昨今の社会情勢もあり、リーマンショック時よりも国の借金が増えていて、財政支出をして経済を支える余裕がなくなっている

③G7を中心とした先進国は、毎月のように激しい物価高に襲われており、リーマンショック時までは使えた、不況の時は利下げという金融政策の伝家の宝刀が使えない状況に

④東ヨーロッパ情勢も手伝って、資源エネルギーや原材料の全てが高騰し、毎月の生活費も高騰している

⑤リーマンショック時よりもIT化が進んでおり、世の中のスピードが速まっている。悪いニュースも世界中を瞬時に駆け巡り、つい先日のアメリカの銀行預金引き出し殺到など、あっという間のドミノ倒し現象が起きやすい

他にも理由はありますが、長くなるのでこのあたりにしておきます。

経済や金融に馴染みがない方でも、何かヤバそうというのは、伝わったと思います。

今後は、日本でも銀行を中心に影響が出てくるでしょう。

だからこそ、個人でも大不況になったときの対策が必要になってきます。

個人レベルの対策で、これらの被害を最低限に食い止められる方法があります。

当事務所でも、大不況が襲ってきたときの対処法をセミナーや個別相談でお伝えしています。

その知識と方法を学びたい方は、当事務所へご相談ください。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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